ジェネリック医薬品とは
ジェネリック医薬品は、日本語ではジェネリック（Generic = 一般的）といい、病院、診療所で処方される医療用の薬で、新薬（先発医薬品）と同じ有効成分を含み、有効性、安全性が同等であると国から認められたものです。
→ジェネリック（Generic）とは「一般的」という意味であり、特別な製法の薬品でも無く、また廉価で完成度が低いと言った意味もありません。
通常新薬の開発には10～15年ほどの歳月と数百億円以上の費用がかかり、またその費用を回収するために開発から約20年の特許が認められています。 ジェネリック医薬品は新薬の特許が切れた後、すでに有効性や安全性が確認されている成分を使用するので、開発期間は3～4年と大幅に短く、開発費も安く抑えられます。
→ 新薬開発費が薬価格に反映されないので安価なのです。
国民の医療費は年々かさみ年間約40兆円をこえています（2014年度）。そのうち20%が薬価代なのです。その薬価代の費用を抑えるために国が普及させようとしているのがジェネリック薬品なのです。つまり国策として政府が推奨しており、現在普及率を50～６０％以上に上げようとしています。
→ 患者にも国も経済的な負担が少なくなります。
「ジェネリック医薬品」は、「新薬」と同じ効能で安全であると国が認められなければ、製造することも販売することもできません。「新薬」と同様に、国が定める厳しい規制や基準をクリアして初めて、製造・販売できるのです。
→ 安心して使用できることができます。
ジェネリック医薬品の取り組み
今般の日本においては、高齢化社会の到来を受け、医療にかかわる費用が大きくなってきているのは、誰もが周知の事実といえます。
政府もこの迫りくる高齢化社会に向けて、さまざまな対策を考えており、医療費の抑制もその大きなテーマのひとつになっています。
世界有数の長寿国家として、さまざまな国からその健康管理の取り組みに注目される一方で、かさむ医療費の問題に直面しています。
そのなかで注目を集めているのが、ジェネリック医薬品の存在です。
ジェネリック医薬品の歴史は、古く、戦前からあったとされています。
アメリカやカナダなどでは、ジェネリック医薬品は普及率が高いとされています。
日本において、ジェネリック医薬品が、存在感を増してきたのは、2000年以降になってからで、政府が、その価格のてごろさに目をつけ、高額化される医療費抑制を目的にして、積極的に導入してきたとされます。
今では、テレビコマーシャルなどでの宣伝活動も功を奏し、広く知れ渡るものとなりました。
今般のこの動きを考慮し、ジェネリック医薬品の製造に特化する医薬品メーカーも増えてきています。
これからも、待ったなしの高齢化社会の到来をビジネスチャンスにすべく、医薬品メーカー各社の取り組みは続くものといえます。
ジェネリック医薬品専業メーカー
日系
- 沢井製薬株式会社
- 日医工株式会社
- 東和薬品株式会社
- その他多数
外資系
- テバ社（Teva Pharmaceutical Industries Ltd）＜イスラエル＞
- サンド社（Sandoz group）＜スイス＞
- マイラン社（Mylan Inc.）＜米国＞
- その他多数